教育目標

修士課程で修得した高度な専門性とリーダーシップを発揮し、看護学の発展と人々の健康の向上に寄与することができる能力を基盤として、次のとおり博士後期課程での教育を目指す。

人の生涯発達と健康課題を理解し、科学的なエビデンスに基づく看護ケアの実践の創出をすること、病院から地域医療につなぐため、健康課題の解決に向けたコミュニティケアと看護管理の視点に基づく持続可能なケアシステムの創成を探究する研究を行い、その成果を社会へ実装できることを教育目標とする。

カリキュラムの特徴

博士後期課程に、「生涯発達看護実践科学部門」と「ケアシステム創成看護科学部門」を置く。

1)生涯発達看護実践科学部門

「生涯発達看護実践科学」とは、多様な健康課題を抱える対象者を生涯発達する人として捉え、 科学的研究手法に基づく提言により切れ目ない看護実践の確立を目指し、 一人ひとりの生涯にわたる最善の健康・療養支援のあり方を探求する看護学と定義する。
看護の対象者を生涯発達する人として捉える意味を理解し、切れ目ない看護を展開する生涯発達看護科学部門は、人々にとって最善の健康状態を実現するための看護のあり方を示すことができる人材を育成することを目標とし、対象が有する健康課題から病態を理解し必要な看護ケアに関する知見を蓄積した後、広く社会への還元が できることを目指している。すなわちエビデンスの実践応用として位置付けられる「研究者から臨床家へ」「臨床家から対象者へ」の過程に対応可能な研究者の育成を実現していく。

2)ケアシステム創成看護科学部門

「ケアシステム創成看護科学」とは、看護の対象者である個人の健康を環境との相互作用を含めて理解し、健康課題の解決に向けて科学的な手法を用いることにより、コミュニティケアと看護管理の視点から、持続可能なケアシステムの創成を探究する看護学と定義する。
ケアシステム創成看護科学部門は、病院、施設、地域の垣根を越えて、人々が生活を営む場の特性に応じたケアシステムの在り方を示し、広く社会に発信できることを目指している。健康課題の解決に向けて、住民、保健・医療・福祉専門職、行政などの地域社会を構成する多様な人々と協働してケアシステムの創成を探究し、その成果を社会へ実装できる研究者の育成を実現していく。

大学院医学系研究科看護学専攻博士後期課程の三つのポリシー(方針)

滋賀医科大学では、その理念・使命に基づき、育成するべき人材像を明確化し、それに必要な教育課程を編成し、体系的・組織的に教育を行うとともに、その教育を受けるに相応しい学生を入学者として選抜することにより、その使命を果たす。

大学院医学系研究科看護学専攻博士後期課程における、課程の修了の認定に関する方針(ディプロマ・ポリシー)、教育課程の編成及び実施に関する方針(カリキュラム・ポリシー)及び入学者の受入れに関する方針(アドミッション・ポリシー)を以下に示す。

ディプロマ・ポリシー(学位授与方針)

博士後期課程は、所定の期間在学して所定の単位を取得するとともに、学位論文審査に合格し以下の要件を満たした者に博士(看護学)を授与するものとする。

  1. 個人及び地域の健康課題の解決に向けて、独創性のある看護学研究を行うために修得した知識・方法論を活用できる。
  2. 個人及び地域の健康課題への取り組みを体系化でき、研究知を実践知に転化するために必要な高い能力を身につけている。
  3. 確固たる倫理観を持ち、自立して研究を推進し、世界に向けて研究成果を発信することができる能力を有している。

カリキュラム・ポリシー(教育課程の編成及び実施に関する方針)

1.カリキュラム・ポリシー(教育課程編成方針)

教育課程は、「生涯発達看護実践科学部門」「ケアシステム創成看護科学部門」の2部門の基盤を培う「部門別専門科目」、研究課題に関する学術活動を遂行するための知識を構築していく「共通科目」、学位論文に取り組む「特別研究科目」で構成する。

①看護の対象である個人及び個人を取り巻く地域等の環境に関わる健康課題について、生涯発達理論、ケアシステム創成に着目し、看護支援や多職種連携の重要性を探求するための科目を置く。(CP1)

「生涯発達看護実践科学部門」では、基盤となる、看護の対象となる人を生涯発達する存在として理解し、生涯発達の各段階における主要な健康障害の病態および疾病管理方針、看護ケアの概要および健康管理・疾病管理の重要性を理解することで、切れ目ない看護支援のあり方を学修するため「生涯発達看護実践科学特論」と「看護病態管理学特論」を必修専門科目として置く。
「ケアシステム創成看護科学部門」では、地域医療における医療サービスの格差と提供体制の理解を深め、システムに内在する要素間の相互作用を考慮しつつ全体を俯瞰するシステム論的管理の視点を学修するため「コミュニティケア特論」と「看護管理学特論」を必修専門科目として置く。
2部門の共通科目として、各国の保健医療政策への理解を深める「保健医療行政論」 を置く。
多様な健康課題を抱える対象者とその家族、地域におけるケアニーズについての課題について探求していく「看護学特別研究」を特別研究科目として置く。

②再現性のある客観的理論に基づいた看護ケアのエビデンスを個人・地域・社会等へ実装し、系統的に発展させる方法を学修するための科目を置く。(CP2)

「生涯発達看護実践科学部門」では、看護実践上の課題を解決しうる研究デザインと研究過程で生じうる問題および解決法を理解し、エビデンスの臨床応用のための研究方略の一つである統計学的手法を履修、駆使し、得られた結果から看護実践における科学的知見を臨床実践に還元するための方法を学ぶため「NCD 看護疫学特論」を、エビデンスを実践に適応する、また臨床応用の実行可能性を高めるための方略を学ぶため「科学的根拠と看護実践」を必修専門科目として置く。
「ケアシステム創成看護科学部門」では、理論に基づくケアシステム創成と社会実装化の方略やそれらを学術的に発展、体系化する方法を学修する「ケアシステム創成看護科学特論」と「ケアシステム創成看護科学演習」を必修専門科目として置く。
2部門の共通科目として、看護職者に対する教育的機能を果たすために必要な知識や技術、多職種連携の視点を踏まえた看護教育を修得して教育能力を高めるため「看護教育学」を、Evidence-Based Nursing, Practice(科学的根拠に基づく看護、実践)に不可欠である種々の解析方法に基づく論文の読み方、具体的な解析方法を学ぶため「看護医療統計学」を置く。
看護ケアのエビデンスの検証を体系化された方法で明らかにしていく過程を学修するため「看護学特別研究」を特別研究科目として置く。

③生命倫理・医療倫理・研究倫理に依拠した看護学研究を遂行し、その成果を国内外に発信することを学修するための科目を置く。(CP3)

生命倫理・医療倫理に関しては、2部門の共通科目として、看護実践に必要な倫理的諸概念を幅広い側面から学び、患者や患者家族の人権擁護、知る権利、QOL の向上など医療現場における倫理について学修するため「医療倫理学」を置く。
また、医療倫理・研究倫理に関しては、部門別専門科目においても学修するものとする。
医療倫理に関して、「生涯発達看護実践科学部門」では、ケア実践のための倫理上の課題を学修するため「生涯発達看護実践科学特論」を、エビデンスと看護実践との乖離の中で生じうる倫理的課題について学修するため「科学的根拠と看護実践」を必修専門科目として置く。
医療倫理に関して、「ケアシステム創成看護科学部門」では、ケアシステムの影響を受ける対象や特定集団の尊厳や利害に関する倫理的課題を学修するため「ケアシステム創成看護科学特論」を、地域の健康課題の複雑化・多様化に対応する倫理に配慮した支援について学修するため「コミュニティケア特論」を必修専門科目として置く。
研究倫理に関して、「生涯発達看護実践科学部門」では、疫学研究における倫理的問題と人権擁護について学修するため「NCD 看護疫学特論」を必修専門科目として置く。研究倫理に関して、「ケアシステム創成看護科学部門」では、研究者としての倫理観 について学修するため「ケアシステム創成看護科学演習」を必修専門科目として置く。研究倫理に関して、研究の着想から実施、論文化、成果公表までの研究活動を学修するため、また、看護学研究の成果の国内外への発信について、一連の研究活動への取組で学修するため「看護学特別研究」を特別研究科目として置く。
国際学会など国外への研究成果の発信に関しては、2部門の共通科目として、英語文献を客観的に評価する能力や取り組む研究課題に対する国際的視野を養うため「グローバルコミュニケーション論」を置く。

2. アセスメント・ポリシー(学修成果の評価方針)

生涯発達看護実践科学部門、ケアシステム創成看護科学部門で実施する教育課程において、その発展と改善のために、ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、アドミッション・ポリシーに基づき、大学レベル・教育課程レベル・科目レベルごとに下表の項目を定期的に評価するものとする。

(1)大学レベル
研究計画書、留年率、休学率、退学率、学生生活実態調査、学位論文、学位授与数、就職率等から、大学院での学修成果の達成状況を評価していく。評価結果については、本学大学院の現状把握、全学的な教育改革・改善、学生・学習支援の改善等で活用するものとする。

(2)教育課程レベル
研究計画書、留年率、休学率、退学率、単位取得状況、学位論文、修了要件の達成状況等から、教育課程全体を通した学修成果の達成状況を評価する。

(3)科目レベル
シラバスに提示された授業科目の目的や到達目標の達成状況(試験、単位認定)、授業評価の結果等から、科目ごとの学修成果の達成状況を評価する。

  入学前・直後 在学中 修了時

大学レベル

・入学試験
・出願書類の記載事項
・志望動機
・研究計画書
・留年率
・休学率
・退学率
・学生生活実態調査
・学位論文
・学位授与数
・就職率
教育課程レベル ・入学試験
・出願書類の記載事項
・研究計画書
・留年率
・休学率
・退学率
・単位取得状況
・学位論文
・修了要件達成状況
・修了認定
・修了時アンケート
科目レベル ・入学試験
・出願書類の記載事項
・単位認定
・試験
・授業評価
 

アドミッション・ポリシー(入学者の受入れに関する方針)    

1.入学者受入の方針
(アドミッション・ポリシー AP)

①臨床や地域において、医療・看護を必要とする対象の健康課題やヘルスケアシステムについて、個別性と地域性の両面から看護のあり方を客観的理論に基づいて探索・検証することに積極的に取り組み、努力を惜しまない人( AP1)

②国内・海外の研究論文を読み解く基礎的な読解力と語学力を有し、国際的視点から研究や臨床、地域医療における課題を発見できる能力を有する人(AP2)

③博士後期課程修了後、看護実践指導者、看護学教育者、看護学研究者として活躍する意欲があり、論理的思考力、表現力を兼ね備え看護学の発展に努力を惜しまない人(AP3)

2.選抜方法・選抜体制

アドミッション・ポリシーに基づき、入学者選抜試験は、筆記試験(英語)、口述試験及び面接試験を全て課し、総合的に判定する。
筆記試験(英語)では、看護系論文の理解度・要約から「国内・海外の研究論文を読み解く語学力と読解力を有し、グローバルな視点から研究や臨床、地域医療における課題を分析できる能力」を評価する。
口述試験では、修士論文と博士後期課程で取り組む予定である研究内容についてプレゼンテーションを行い、評価する。
面接試験では、コミュニケーション能力、学修意欲や修了後の将来性等について審査する。また、面接試験の参考資料として、個人調書(学歴、職歴、職務上の実績、研究・教育上の実績)の提出を要件とする。
試験方法とアドミッション・ポリシーの対応は下表のとおり。
試験方法とアドミッション・ポリシーの対応
試験方法 アドミッション・ポリシー
筆記試験(英語) AP2
口述試験 修士論文 AP1、AP2
研究計画 AP1、AP2
面接試験 AP1、AP2、AP3