Table of Contents Table of Contents
Next Page  3 / 20 Previous Page
Information
Show Menu
Next Page 3 / 20 Previous Page
Page Background

実際に訪

ぞれの活動内

成果と課題等に

ければと思います。

宮田

放射線部における最初

生の受 入れが1998年

目が2001年でした。それ

2005年から、滋賀県の放射線

師会が主体となったJICAの「草

根協力事業(

Phase1

) 」が始まりま

した。私が本学で勤務し始めたのが

2006年で、まずは研修生の受入側

として、放射線防護などを指導する中

で交流が始まりました。

初めてチョーライ病院を訪問して、

何よりも驚いたのは放射線防護に対す

る認識の低さで た。例えば、X線検

査では、通常X線の出る範囲を極力絞

るのですが、ベトナムでは全開で撮影

していました。また、X線検査室やC

T検査室 中に次の患者さんを5、 6

人待たせ 検査をしていました。放射

線技師の技術は高く、高精度のCTや

MRIを使用し いますが、被曝線量

を少なくする、余分な被曝をなくすこ

とに関する勉強はまだまだ遅れている

ように感じました。

JICA事業では本学が受入先とな

り、本学の臨床現場を見学していただ

き、他病院を含めた滋賀県放射線技

師会の国際交流部員とともに、休日

を使って様々な装置の線量測定を行い、

実際の測定方法等を理解してもらいま

した。訪越事業に関しては、チョーラ

イ病院だけではなく、地方にある病院

も見学 ました。また、一般市民に

も配布できるよう、教材「放射線って

何」を作成しました。

この事業が終わりを迎える頃、 「事

業をこれからも続けてほしい」という

要望が、チョーライ病院のスタッフや

JICAベトナムから出てきま たが、

JICA事業の申請は簡単に採択され

るものではないため、 独自の事業として、

第1回目(2009年度) 放射線部

の自己資金で始めることになりました。

2011~2013年度にかけては

本学に設置されていた、NPO法人未

来医療推進支援ネットワーク事業の一

端として参画させていただき 放射線

部の医療技術国際協力事業として寄

付金を募

また、 201

カルスタッフ海

放射線部から3名が

て講習会を行いました

の第2回海外研修事業で、

造影剤や当院のMR検査プロ

撮像の工夫について、もう1名は

CTを含めた造影CTについて講演

行いました。現在、6年連続で延べ

12

人が、この海外研修費用で講習会を

行っ ています。

さらに、本学事業とは別に、滋賀県

放射線技師会として2013年より5

年間のJICA事業(

Phase2

)が締

結され、

Phase1

で実施した被曝防護

に関する資料などを、南ベトナムを中

心に幅広く繋げていくことを目的とし

た事業となりました。

ベトナムでは国の許可がないと人が

集まる講習会等が認められないため、

eラーニングを活用して、講習会の動

画や資料などを誰でも閲覧できるシス

テムを構築することになりました。そ

れにはメンテナンスをする人材が必要

ですので、本学マルチメディアセンター

の重歳先生にご協力いただいて、研修

生にパソコンのセキュリティーや管理の

ノウハウを学んでもらいまし 。また

その合間 さまざまな資料を集め、ベ

トナムのみなさんが見られるようベトナ

ム語へ の翻訳も行いました。

看護領域 対する職業性

吉田

続いて田﨑さん、看

2008年頃から毎年

14人が教育講演や学会発表を

いるほか、2007年から6

てチョーライ病院からの留学生を

入れ指導されたという実績もありま

が、実際の活動内容等についてお話し

いただけますか。

田﨑

私は2度行かせていただきまし

たが、1度目は2011年にチョーラ

イ病院で行われていたオンコロジーセミ

ナーで、日本のがん化学療法看護の現

状について講演してまいりました そ

の当時は日本でも外来化学療法が進

んできて、いろいろなケアを模索しな

がらやっ ている状況でしたので、当院の

現状をお話ししました。

2016年にもう一度行かせていた

だいて、この時は「

THE CHORAY

A N N U A L S C I E N T I F I C

CONFERENCE

」の看護領域セッ

ションで、抗がん薬に対する職業性曝

露について発表させていただきま た。

2011年から2016年の間に日本

の現状が大きく変わっていまして、特

に曝露対策においてはガイドラインが

制定され、各施設で取り組みが進 だ

時期でもありましたので、過渡期では

ありますが日本の現状および当院での

宮田主任診療放射線技師

SHIGA IDAI NEWS vol.28

3