先端医学研究機構と重点プロジェクト
滋賀医科大学の理念は、「地域に支えられ、地域に貢献し、世界に羽ばたく」であり、理念の実現に向けて、創造（Creation）、挑戦（Challenge）、貢献（Contribution）の3Cを進めています。このうち、挑戦（Challenge）は、優れた研究による人類社会・現代社会の課題解決への挑戦であり、本学の研究における重要な役割です。
この理念を達成するため、大きく3つの取組を進めています。第1に、特色のある研究を育て、優れた研究成果を世界に発信することです。具体的には、「神経難病研究」、「サルを用いた医学研究」、「生活習慣病疫学研究」、「先端がん研究」を重点研究プロジェクトに指定し、大学の資源を投入して支援しています。なかでも「サルを用いた医学研究」は、動物福祉の精神に基づいた設備と動物実験ライセンス制度のもと、カニクイザルの自家繁殖技術という本学独自の技術を駆使し、ワクチン開発など我が国の最先端医学を支える研究を実施しています。
第2は、地域貢献のひとつとして、研究成果によるメディカルイノベーションを目指し、産学官共同研究の活性化と研究成果の実用化に取り組んでいます。2022年4月1日に本学の有する研究センターと研究支援組織を統合した先端医学研究機構を組織し、機構のもとに、研究成果の実用化を担うBiomedical Business BioMedical Business Development Unit（BBDU）を創設しました。
第3は、世界に羽ばたく若手研究者の育成です。学長裁量経費から若手研究者に対する研究支援を行うとともに、先端医学研究機構のもとに創発的研究センターを設置し、国籍、性別、年齢にとらわれず多様な人材の結集し、若手研究者が独自の発想で自由な研究のできる環境を整えました。
この3つの取組を精力的に進めることで、本学の更なる50年後に向けて、発展の基盤を作りたいと考えています。
理事（研究・企画・国際担当）・副学長 遠山育夫
各センターの枠を超えた研究チームを組織し、本学の特色ある研究成果である疾患モデルザルをすべての研究プロジェクトに応用することで、「疾患モデルザルを用いた先端医学研究」という他に類を見ない先導的な学術研究を推進します。
※動物実験認定制度により、動物の生命倫理に深く配慮し実施しています。
- 国際的発信力を持つ特色ある研究の深化 -
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- サルを用いた医学研究 -
世界的にも希有なカニクイザルの人工繁殖技術を有し、ワクチン開発のための世界トップレベル研究開発拠点の形成事業におけるサポート機関として、カニクイザルの繁殖・供給、および世界トップレベル研究拠点プログラム（WPI）のサテライト施設として、先端的な遺伝子改変技術を用いた疾患モデルザル作出を担っています。
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- 認知症・神経難病研究 -
アルツハイマー病、筋萎縮性側索硬化症や前頭側頭葉変性症などの神経難病の分子病態解析を進め、独自のアイデアから道を切り開くパイオニアを目指しています。遺伝子工学・分子生物・細胞生物学的手法や形態学的手法において最先端の方法論を導入し、基礎と臨床を融合した研究体制を構築しています。
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- 生活習慣病疫学研究 -
わが国有数の疫学研究拠点であり、非感染性疾患（NCD）に関する多様な疫学研究を通して、生活習慣病や認知症の原因究明や予防法確立のための研究を行っています。厚生労働省指定研究、滋賀動脈硬化疫学研究、国際共同研究などの研究を進め、国の政策立案や世界の医学の進歩に大きく貢献しています。
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- 先端がん研究 -
各種モデル動物やヒト生体試料を用いた最先端の分子解析で迫るがんの発生・進展のメカニズムの解明研究と画期的ながんの診断・治療法の開発に取り組んでいます。 附属病院での先進的がん医療の実践と先端がん治療研究を牽引する人材養成も行っています。
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- 重点研究の加速・将来のリーダーとなる若手人材育成の推進 -
- 先端医療研究開発部門 -
臨床的アンメットニーズを的確に捉え、医工連携研究で生み出したコア技術を産学連携研究で実装し、最先端医療機器を開発します。
- 国際共同研究部門 -
認知症や生活習慣病の国際共同研究を推進するとともに、海外協定校であるマレーシア国民大学との間でジョイントディグリープログラムを申請しました。
- 挑戦的研究部門 -
次世代の最先端研究や若手研究者の育成を図る目的で、若手研究者に独立した研究環境を提供し、データサイエンスやAI技術など次世代の研究手法を用いた自由な発想に基づく創発的研究を実施します。
- 医学情報データベースの構築・医療DXの先導 -
医学データを集約・管理し、学術的又は事業的な価値を付与することで、安全に利用できる医学データの共同利用を推進します。もって、医療ＤＸを先導しつつ社会課題解決につながる研究の発展を加速させます。
- 産学官金の連携強化・研究成果の実装化、実用化促進 -
研究成果を社会実装につなげるため、産学官金の連携を強化し、地域企業とともに研究成果の実装化を図り、 メディカルイノベーションの創出による地方創生に貢献します。
- 共同利用機器の管理・使用サポート -
実験実習支援センターは、実験実習機器センターと放射性同位元素（RI）研究センターを統合して2005年に発足しました。伊藤 靖センター長の下に、専任教員を含むスタッフ7名を配置し、各種共同利用機器の管理や使用のサポートを行っています。また、集中講義、学内セミナー、利用者講習会、利用者会議を随時開催し、学内の教育・研究支援を行っています。
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